主として日本を含む先進国の公社債に実質的に投資する。国内債券、日本を除く先進国債券の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ50%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。
主として日本を含む先進国の公社債に実質的に投資する。国内債券、日本を除く先進国債券の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ50%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。
原則として、いつでもお申し込みができます。
(ただし、ファンド休業日を除く)
くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
1万円以上1円単位
※購入単位には購入時手数料(税込)が含まれます。
※〈銀行の投資信託口座〉
投信つみたて(継続購入プラン)をお申し込みの場合:1万円以上1円単位
(Eco通知のお客さまは1,000円以上1円単位)
※〈仲介口座〉
投信積立(愛称:らくだくん)をお申込みの場合:1万円以上1,000円単位
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 | 手数料率(税込) |
---|---|
一律 | 0% |
対象外です。
純資産総額に対して年率0.44%(税込)以内
くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
監査報酬、売買委託手数料、組入資産の保管等に要する諸費用が信託財産から差し引かれます。「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、その金額および合計額や上限額または計算方法を表示することができません。
くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
1ヵ月 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 1年 | 3年 | 5年 | 設定来 |
---|---|---|---|---|---|---|
+0.32% | -0.06% | -1.82% | -2.71% | -5.37% | -3.11% | -9.73% |
4.47 | 3.92 | 3.61 | ||||
-0.61 | -1.37 | -0.86 |
2024年07月末基準。
投資信託の価額情報(基準価額および純資産総額)は通常、営業日の22時頃に更新します。
標準偏差およびシャープレシオの「1ヵ月」、「3ヵ月」、「6ヵ月」、「設定来」は算出していません。
パフォーマンスおよびその他評価データは、前月末時点の評価を当月5営業日目に更新しています。
直近決算時分配金? | 0円(2024年01月26日) |
---|---|
年間分配金累計 | 0円(2024年07月末時点) |
設定来分配金累計 | 0円(2024年01月末時点) |
決算日・決算回数 | 1月26日(1回/年) |
償還日 | 無期限 |
年間分配金累計は、前月末時点の情報が月初第5営業日に更新されます。
設定来分配金累計は、当月末時点における累計額が表示されます。
決算日 | 基準価額(円) | 純資産総額(億円) | 分配金(円) |
---|---|---|---|
2024年01月26日 | 9,188 | 2.04 | 0 |
2023年01月26日 | 9,439 | 1.90 | 0 |
2022年01月26日 | 10,427 | 1.88 | 0 |
2021年01月26日 | 10,706 | 1.88 | 0 |
2020年01月27日 | 10,601 | 1.99 | 0 |
2019年01月28日 | 10,246 | 2.59 | 0 |
上記の実績は過去のものであり、将来の運用実績を保証するものではありません。
分配金欄は1万口あたりの分配金を表示しています。
7つの資産クラス(国内外の株式・債券・REITとその他)の投資比率です。原則として、直近の運用報告書のデータに基づいています。
期間 | 対象期間 | 上昇率 |
---|---|---|
1ヵ月間 | 2023年11月 | +2.46% |
3ヵ月間 | 2019年06月~2019年08月 | +3.53% |
6ヵ月間 | 2016年01月~2016年06月 | +5.6% |
1年間 | 2018年09月~2019年08月 | +6.55% |
期間 | 対象期間 | 下落率 |
---|---|---|
1ヵ月間 | 2022年09月 | -2.67% |
3ヵ月間 | 2022年08月~2022年10月 | -4.67% |
6ヵ月間 | 2022年01月~2022年06月 | -7.41% |
1年間 | 2022年01月~2022年12月 | -11.24% |
ファンドの設定来、最も上昇/下落した期間と当該期間のトータルリターンを記載しています。
計算対象は、各対象期間における月初から月末までのデータとしています。
(億円)
(2024年1月4日現在)