リスクを抑えて
しっかり運用したいなら

運用ではリスクを抑えて大きな損失を避けることは、とても重要です。万一、大きな損失を被ってしまった場合、その損失を取り戻すには、より高いリターンが必要となってくるからです。

たとえば、100円の株式が50％値下がりし、50円になったとします。50円の損失を取り戻すにはどれくらい上昇すれば足りるでしょうか。一見すると、50％下落したので、50％上昇すれば元の株価に戻ると感じます。しかし、50円から50％上昇しただけでは75円にしかなりません。元の100円に戻るためには50円から100％の上昇が必要となります。つまり、大きく損失してしまうと、その損失を取り戻すのは簡単ではないのです。また、仮に大きな利益を得ていたとしても、一度の大きな下落に遭遇することで、これまでの利益がなくなるばかりか元本を割って損失してしまうことも起こりえます。

リーマンショックなどのように、金融市場は時に急落に直面することがあります。また、大地震など想定外のことで激変することもあります。そのため、資産運用においては、市場の急変に備えてリスクを抑え、大きな損失を避けることが大切です。

複数の資産に分散投資し、組入比率の調整まで機動的に行ってくれる「リスクコントロール型」の投資信託ですが、注意しなければならない点もあります。機動的な分散投資を行うためには、専門家の知識や高度な技術が必要となり、コストがかかります。そのため、リスクコントロール型の投資信託は信託報酬が高くなる傾向があります。投資信託を選ぶのに信託報酬は重要な要素です。

たとえば、年3％の運用能力がある投資信託では、信託報酬が年1.5％と設定されていれば、投資家が享受できる利益は実質的に年1.5％［3％（運用能力）－1.5％（信託報酬）］となります。一方、信託報酬が1％の投資信託では実質的に2％［3％（運用能力）－1％（信託報酬）］となります。信託報酬の差はわずかと感じますが、信託報酬の違いは運用期間が長くなるほど影響が大きくなります。図3のグラフは、信託報酬が1.5％と1％の投資信託で、運用結果の違いを表したものです。最初の数年は、あまり差を見てとれませんが、運用年数が長くなると複利効果の影響もあり大きな違いが出てきます。

リスクをコントロールできても、コスト負担が大きくなりすぎると運用結果に悪い影響が出てしまいます。「リスクコントロール型」の投資信託を選ぶ際には、設定されている信託報酬をよく確認しましょう。